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キャリアアップにオススメ!ビジネス4大資格(IT,会計,法律,英語)

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■IT系 資格==========

【ITパスポート】
ビジネスパーソンの三大基礎スキルの1つ、「IT」の知識を測るうち最も基礎的な資格。
情報処理システムを有効活用する技能と知識を持つITパスポートは、どの業種・部門でも活躍でき就・転職での大きなアピールポイントに。
比較的に短期で取得ができるのも嬉しいですね。

【基本情報処理技術者】
IT系の企業の営業なら最低限は取りたいレベル。
ユーザ側の担当者も、取得は必須ではありませんが、持っていればIT企業の担当者とのやり取りがよりスムーズにいくことでしょう。

【応用情報処理技術者】
IT系の企業のSEなら、入社2年目以内には取りたいレベル。

【マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)】
パソコンを「どれだけ使いこなせるか」の確かな証明となる資格。
オフィススキルの証明のみでなく、効率的に仕事をできる証明でもあるのです!

■会計系 資格==========

【簿記】
ビジネスパーソンの三大基礎スキルの1つ、「会計」の知識を測る最もポピュラーな資格。
「簿記なくして経営なし」と言われるように、企業の経理事務に不可欠のスキルです。
再就職を目指す女性の方にもお勧め。結婚・出産後も、簿記の技能を生かして有利に働くことができます。

【FASS検定】
FASS検定とは、経済産業省の経理・財務サービス・スキルスタンダード普及促進モデル事業で実証された、 経理・財務実務のスキルを客観的に測定するための検定試験です。FASS検定の試験結果は、合否ではなく5段階のレベルでスキル評価します。そのため、スキル診断ツールとして企業の経理財務幹部が注目しています。

【BATIC】
英文会計の資格。会計の世界のTOEICのようなもので、最近注目を集めています。

【IFRS検定】
IFRS(国際会計報告基準)の米国と日本への適用の流れの中で、いま注目の会計系資格です。

【公認会計士】
独占業務である企業の監査、税務やコンサルティングの専門知識を有したプロフェッショナルの証。
汎用性があり、コンサルタントへの道もひらける資格。難易度が高い分、見返りも大きいです。

【税理士】
税務のプロフェッショナルとして、あらゆる企業を支える税理士。
就・転職の両面で非常にパワーを発揮してくれるおすすめ資格。

【ファイナンシャル・プランニング技能検定】
一言で言うと「家計アドバイザー」ですが、この資格の勉強をすることで、自らの財政状況を改善するための基礎知識を得ることができるので、そういった意味で非常にオススメの、マネー系資格です。

【中小企業診断士】(会計&ITの両方の科目あり。難関資格。)
中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行う専門家です。
法律上の国家資格として、「中小企業支援法」第11条に基づき、経済産業大臣が登録します。
中小企業診断士制度は、中小企業者が適切な経営の診断及び経営に関する助言を受けるに当たり、経営の診断及び経営に関する助言を行う者の選定を容易にするため、経済産業大臣が一定のレベル以上の能力を持った者を登録するための制度です。
中小企業基本法では、中小企業者が経営資源を確保するための業務に従事する者(公的支援事業に限らず、民間で活躍する経営コンサルタント)として位置づけられています。

 

■法律系 資格==========
【司法試験】
裁判官、検察官、弁護士等になるための国家資格。法曹資格を付与するための国家試験です。
法律系資格の中でも、最難関の資格ですが、取得すると企業の法務部への異動・転職など大きな転機を得られます。
司法試験の受験資格は,法科大学院の課程の修了又は司法試験予備試験(通称「予備試験」)の合格により得られ,受験期間は受験資格を取得した日後の最初の4月1日から5年間です(法第4条第1項)。
なお,司法試験法の一部改正(平成26年10月1日施行)により,受験期間内に受けることができる回数の制限(5年の期間において3回)が廃止されました。

【米国弁護士】
受験資格は、州ごとに異なりますが、代表的な2州を紹介します。
◆カリフォルニア州:米国のJD(法務博士)課程を修了していない方がカリフォルニア州Bar Examを受験するためには、 次の二つのいずれかのカテゴリーを充足する必要があります。
Attorney Applicant
カリフォルニア州以外の弁護士資格*を持っていること。
*米国他州の弁護士資格の他、日本の弁護士資格も含まれます。 この場合、原則として、所属の弁護士会から英文の証明書の交付を受けて出願します。
General Applicant
以下の2つの要件をともに満たす必要があります。
1.その国の司法試験の受験条件を満たす学位*を取得していること
2.ABA(全米法曹協会)もしくはカリフォルニア州指定のロースクールで20単位取得していること
*日本の場合は、法務博士(法科大学院修了)を指します。
ただし、経過措置として、2010年までに修了している法学士も含まれます。
日本の学位については、学歴評価機関の審査を受け、法学学位として認定される必要があります。
法学関連科目の単位が極端に少ない場合、日本の法学士であっても、学歴評価機関で法学学位と認定されない場合があるのでご注意ください。
特に、法律学科以外(政治学科等)の場合は、学歴評価機関に確認することをお勧めします。(学歴評価機関(A2Z)WEBサイト: http://www.a2zeval.com/default.asp)

*米国のロースクールの20単位の中には、カリフォルニア州準拠のProfessional Responsibilityの単位が含まれている必要があります。

◆ワシントン州の受験資格
米国のJD(法務博士)課程を修了していない方がワシントン州Bar Examを受験するためには、次の二つのいずれかのカテゴリーを充足する必要があります。
Attorney Applicant
ワシントン州以外の弁護士資格*を持っていること。
*米国他州や他国でも可、ただし日本の弁護士資格は含まれません。

General Applicant
以下の2つの要件をともに満たす必要があります。
1.日本などで法学学位*を取得していること。
2.全米法曹協会(ABA)認可のロースクールを修了しLL.M.を取得していること。
*日本の場合は「法学士(4年制大学法学部卒業)」または「法務博士(法科大学院修了)」を指します。
日本の学位については、学歴評価機関の審査を受け、法学学位として認定される必要があります。
ただし、法学関連科目の単位が極端に少ない場合、日本の法学士であっても、学歴評価機関で法学学位と認定されない場合があるのでご注意ください。
特に、法律学科以外(政治学科等)の場合は、学歴評価機関に確認することをお勧めします。
(学歴評価機関(A2Z)WEBサイト:http://www.a2zeval.com/default.asp)

【ビジメス実務法務検定】
名前の通り、実務に使える法律系資格です。履歴書に書いて効果があるのは2級以上でしょう。
2級は、企業の法務部員が持っていたいレベルです。
1級まで取得するとかなりの知識の証明になるでしょうが、合格率はグッと下がります。
1級を志すレベルの人は、その先に司法試験レベルを見据えていることが多いようです。

■語学系 資格==========

【TOEIC】 (英語)
ビジネスパーソンの三大基礎スキルの1つ、「英語力」の知識を測る最もポピュラーな資格。
個人的には「究極の英語学習法」というアルクの本が基礎力アップにオススメです。
採用や昇進の条件にする企業も増えて、ますますニーズが高まる一方です。

 

資格ランキングとは、少し違った観点からの、ご案内でした。

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